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木曽電気製鉄株式会社（木曾電氣製鐵株式會社、きそでんきせいてつかぶしきがいしゃ）は、大正時代に存在した日本の電力会社。「電力王」の異名をとった実業家の福澤桃介が率い、中部地方を流れる木曽川および矢作川で電源開発を手がけた。 1918年9月、愛知県の電力会社名古屋電灯の電源開発部門と電気製鉄部門が独立して発足。翌年木曽電気興業株式会社（きそでんきこうぎょう）に改称し、1921年2月に日本水力とともに傍系の大阪送電へと吸収され、大手電力会社の一つである大同電力株式会社となった。存在した期間が2年半と短く建設した水力発電所は2か所に留まるが、計画した発電所のうちいくつかは後身大同電力の手によって完成した。 関与した発電所はその後の再編を経て関西電力および中部電力に継承されている。また電気製鉄事業は特殊鋼メーカー大同特殊鋼の起源の一つである。 == 会社史 == 木曽電気製鉄株式会社は1918年（大正7年）9月8日、名古屋電灯株式会社の「臨時建設部」および「製鉄部」をもとに設立された〔『大同電力株式会社沿革史』、25頁〕〔『東邦電力史』、37-38頁〕。資本金は1,700万円で、母体となった名古屋電灯（資本金1,600万円）よりも大きな会社である〔『大同製鋼50年史』、71頁〕。現物出資により名古屋電灯は総株式数34万株のうち16万株を握った〔『大同電力株式会社沿革史』、30-31頁〕。本社は愛知県名古屋市中区南長島町で〔、東京市麹町区の東京海上ビルに東京支店を置いていた〔『日本全国諸会社役員録』第27回下編137頁、〕。主な役員は取締役社長福澤桃介、同副社長下出民義、常務取締役増田次郎・角田正喬・三根正亮で〔、そのうち福澤は名古屋電灯社長、下出は同社副社長、角田は同社支配人であった〔『稿本 名古屋電灯株式会社史』235-238頁〕。 名古屋電灯から木曽電気製鉄が引き継いだものは、木曽川・矢作川において名古屋電灯が保有していた水利権および建設中の資産と、準備中であった電気製鉄事業に関する資産である〔〔。この時点では、矢作川の串原仮発電所が1918年4月に完成しており送電中であり、木曽川の賤母（しずも）発電所が工事中、桑原発電所が準備工事中であった〔『大同電力株式会社沿革史』、73-74頁〕。一方電気製鉄事業は、名古屋市南区東築地（現・港区竜宮町）に建設していた工場が設立同日に操業を開始したことによりスタートした〔『大同製鋼50年史』、66-67・72頁〕。 設立翌年の1919年（大正8年）10月、木曽電気製鉄から木曽電気興業株式会社に社名を変更〔。翌11月、水利権出願中の発電所の発生電力最大18,000キロワットを大阪市・京都市周辺へと供給する目的で京阪電気鉄道関係者との共同出資により大阪送電株式会社を設立し、大阪送電計画にも着手した〔『大同電力株式会社沿革史』、35-38頁〕。これに前後して、1919年7月東築地土地株式会社を、1920年（大正9年）1月大正土地株式会社をそれぞれ合併し、資本金を1,860万円に増資している〔。 大阪送電設立と時を同じくして、山本条太郎らと大阪電灯・京都電灯との共同で日本水力株式会社が設立された〔『大同電力株式会社沿革史』、42頁〕。同社は北陸地方で発電した電力を京阪方面へ送電する計画を持っており、木曽地方の電力を同じく京阪方面へと送電する計画を持つ木曽電気興業・大阪送電とは事業目的が重複していた〔『大同電力株式会社沿革史』、45頁〕。これら3社の合同計画は、1920年春に始まる戦後恐慌を期に浮上する。金融や業界の環境、電力需要の動向から2方面の事業が並立するのは不利かつ困難であると判断されたためであった〔。木曽・大阪側の社長福澤桃介と日本水力社長の山本との間に協議が持たれて1920年10月に3社は合併契約を締結〔、翌1921年（大正10年）2月25日付で大阪送電が木曽電気興業・日本水力の2社を吸収合併する形で大同電力株式会社が発足した〔『大同電力株式会社沿革史』、54頁〕。大同電力の成立時点で、すでに木曽電気興業の手により1919年11月賤母発電所が竣工しており、2月中に串原発電所も完成、続いて大桑発電所も8月に竣工した〔『大同電力株式会社沿革史』、75頁〕。大同電力はこれ以降も水力開発を推進、あわせて大阪・東京方面への送電線を建設し、大正・昭和初期の大手電力会社「五大電力」の一つとして地歩を固めていくことになる〔『関西地方電気事業百年史』、178頁他〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「木曽電気製鉄」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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