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佐野利器 : ミニ英和和英辞書
佐野利器[さの としかた]
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〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [さ]
 【名詞】 1. help 
: [の]
 【名詞】 1. field 
: [り]
 【名詞】 1. advantage 2. benefit 3. profit 4. interest 
利器 : [りき]
 【名詞】 1. sharp-edged tool 2. convenience
: [うつわ]
 【名詞】 1. (1) bowl 2. vessel 3. container 4. (2) ability 5. capacity 6. calibre 7. caliber 

佐野利器 : ウィキペディア日本語版
佐野利器[さの としかた]

佐野 利器(さの としかた、1880年明治13年)4月1日 - 1956年昭和31年)12月5日)は日本の建築家、構造学者。芸術としての建築より、工学としての建築、とくに耐震工学に重きを置き、日本の構造学の発展に貢献した〔INAX REPORT 172号〕。
== 生涯 ==
山形県西置賜郡荒砥村(現:白鷹町)の旧家の四男、山口安平として生まれた〔『都市をつくった巨匠たち: シティプランナーの横顔』都市みらい推進機構, ぎょうせい, 2004〕。生家(山口家)は大地主であったが次第に没落し、また実父が早くに病死したため、米沢中学在籍時に天童織田家の藩士だった佐野家の養子となった。(旧制)第二高等学校を経て東京帝国大学建築科に進学。建築学を辰野金吾に学んだ(辰野は佐野が3年のときに辞任)。
卒業後、大学院入学及び同校講師、助教授。この他、国技館や東京駅の構造設計を担当した。1906年明治39年)、サンフランシスコ大地震の被害調査のため、アメリカに出張。1910年(明治43年)、イギリス・アメリカ・ドイツ・イタリアの各国視察。1911年(明治44年)~1914年大正3年)にドイツ留学。1915年(大正4年)、教授に就任した。
「家屋耐震構造論」(1915年(大正4年))で工学博士号を取得。同論文(翌年刊行)は、日本の建築構造学の基礎を築いたものと評され、また建築構造の耐震理論構築としては当時世界初の試みである。鉄骨煉瓦造の丸善書店(1909年(明治42年))の構造設計を行った〔意匠は清水組技師の田辺淳吉による。後の関東大震災では地震に耐えたが、周囲の激しい火災により鉄骨が飴のように曲がってしまい、貴重な洋書の多数を焼失する結果になった。〕。
1915年(大正4年)、明治神宮造営局参事・参与を務め、社殿や宝物殿の建設、外苑の整備に関与した。また、1921年(大正10年)、兼務で宮内省技師に就任した。
1918年(大正7年)、都市計画法の制定運動を行い、都市計画法と市街地建築物法の両法制定(1919年制定)に貢献した〔越澤明『後藤新平 大震災と帝都復興』ちくま新書、2011年平成23年)、169~176頁。〕。
1920年(大正9年)、日本大学が創立した高等工学校の校長に就任した(同校は1928年昭和3年)に日本大学工学部となり、佐野は部長に就任)〔利器は技術に立脚して国論を展開することを旨とし、工学理論を実践することを目的に日本工人倶楽部(1920年)内に「技術経済協会」を設け、技術の立場から社会を見つめなおそうとした。さらにこれを具体に展開するために振興委員会を倶楽部内を設置し、その初代委員長に就任。この活動の1つである実践教育の場として、「高等工学校」を提案した。これが総合大学化を進めていた日本大学の主旨と合致し、高等工学校が誕生した。〕。
関東大震災の1年半前に雑誌で発表した都市型地震に関する災害防止策の中で、被災者数約10万と試算し、ほぼ的中させた〔関東大震災の住宅供給活動と同潤会の住宅供給 『集合住宅における経年的住環境運営に関する研究』大月敏雄、東京大学、1996〕。震災発生後は、すくざま内務省から救護事務官の辞令を受け、救護バラック建設の指揮に当たった〔。1923年(大正12年)9月末には、内務大臣後藤新平帝都復興院を置いて総裁に就き、その依頼で佐野も帝都復興院理事・建築局長に就任し、関東大震災後の復興事業土地区画整理事業を推進したが、これに消極的で拙速主義を取り、予算を削減しようとする副総裁宮尾舜治、理事・計画局長池田宏らと対立した〔駄場裕司『後藤新平をめぐる権力構造の研究』(南窓社、2007年)174-176頁。〕。また、東京市長の永田秀次郎の依頼により、1924年(大正13年)から東京市建築局長を兼任し、都市不燃化の一環として100を超える鉄筋コンクリート造復興小学校建築に当たった〔越澤明『後藤新平 大震災と帝都復興』ちくま新書、2011年(平成23年)、243-252頁、278-283頁。〕。不燃建築(RC造)の建設を促進するため、融資を行う復興建築助成株式会社の設立(1926年、民間及び東京市・横浜市が出資)にも尽力した。この復興建築助成株式会社は、自主的に耐火建築を行おうとする市民に建設費を融資し、耐火建築化を促進する建築会社を指し、日本初の耐火建築助成を目的とした公的資金融資の実例となった〔〕。
昭和初め頃、東大建築学科は教授の定年退官が続いたことなどで体制が整わない時期であったが、佐野は清水組の経営に関わることになり、定年前に退官した。1929年(昭和4年)-1932年(昭和7年)に清水組の副社長を務め、建設会社組織の近代化を図った(退官後も東大では1941年(昭和16年)まで講師を務めた)。同社副社長を務めた最後の年である1932年には、新京国都建設計画主要ブランナーの一人となり、かつて道半ばで挫折させられた東京改造計画「帝都復興」で培った構想を多く採り入れたものとなる。
清水組退社後は、(従来から務めていた)日本大学工学部長、東京工業大学教授の職に専念した(いずれも1939年(昭和14年)まで)
戦後は復興建設技術協会協会長などを務めた。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
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