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スポーツ中国（スポーツちゅうごく）は、中国新聞社が1964年から1965年に発行したスポーツ新聞である。 ==概要== 1963年、当時の中国新聞社長・山本正房は、役員会で「スポーツ紙の発行を目指す」ことを命令。1964年の東京オリンピックへ向けた取り組みの一環としてとらえたものの、当初は役員会でもスポーツ紙の発行については抵抗があったが、社内にスポーツ整理部を設置し、平岡敬（のちの広島市長）を整理部長に就任させるが、平岡は「なぜスポーツ紙を出さなくてはいけないのか」と度々山本と対立したがその後平岡が折れ、1964年1月25日に創刊（即売定価1部5円）され、広島カープを中心とした中国地方のスポーツニュースを掲載した。 しかし、平岡はのちに中国新聞社長・会長となった山本朗の回想を基として掲載された中国新聞の記事「信頼」のインタビューで「共同通信社提供の記事は本紙優先であり、中国新聞と提携する友好新聞社からも記事がなかなか届かないといったハンデがあり、スタッフは連日7人の少数精鋭で明け方まで紙面づくりに奔走した」という。 その年の冬のボーナス交渉で、同紙の発行に際しての赤字額が2890万円に達したとして、経費が17%増となってしまい、中国新聞の労働組合からは、「経営者は何千万円もの損害を与えてでも、のほほんと会社にいるつもりなのか」とクレームをつけた。そのため、中国新聞社の審議室を中心として、今後の「スポーツ中国」の発行について検討を重ねたが、1964年12月18日に廃刊を決定。創刊から1年が経過した1965年1月31日の370号を持って「スポーツ中国」は正式に廃刊となった。 その後は、中国新聞本体のスポーツ面の拡充に努めるとともに、1967年12月に、神戸新聞社の関連会社「デイリースポーツ社」が発行するデイリースポーツの中四国地方向けの新聞発行・発売するための直営会社「四国デイリースポーツ社」（高松市）〔2002年3月に社名を「中四国デイリースポーツ社」に変更。2012年12月1日の機構改革により、デイリースポーツ本部の編集部門と経営統合し、現・「デイリースポーツ」（法人としては2代目）に移行する。現在はそのデイリースポーツ本部の中国・四国支社として運営されている〕を設立、中国新聞社はデイリースポーツからの受託により、廿日市市の中国新聞広島印刷センターと、広島市の関連会社・中国印刷の2か所で、広島版（広島県・山口県の全域と鳥取県・島根県・福岡県〔鳥取・島根は広島県との県境付近の地域向けに発行（それ以外は愛媛新聞社が受託印刷する「瀬戸内版」を発行）、福岡県は福岡市・北九州市とその周辺のごく一部地域へ駅売店・コンビニエンスストア用即売のみ〕の一部地域向け）を発行、新聞販売店からの宅配も受託している。〔地場記事を掲載する地方版の連載は1975年4月9日からである（デイリースポーツ・沿革 ）〕またこれとは別に中国新聞広島印刷センターで日刊スポーツ新聞西日本からの受託で、日刊スポーツのうち、広島県全域（大阪本部版）と山口県東部地域（西部本社版）に向けた新聞を発行している。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「スポーツ中国」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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