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東京テアトル株式会社（とうきょうテアトル、）は、映像関連事業を中心とする日本のコングロマリット。 == 概要 == 1946年、東京興行株式会社として設立され、49年5月、東証再開と同時に株式を上場する。映画館、キャバレー、ボウリング場の運営を主な事業として手掛けてきた。しかし、ボウリングブームの終焉や、映画産業の斜陽化などから経営不振に陥る〔『セゾンの挫折と再生 Series SAISON 2』P211。〕。 そこで安定的収益基盤の構築を目的に、当時の清水清秋東京テアトル社長から堤清二の下に、81年10月に閉館したテアトル東京跡地の再開発に関して協力が求められ、2者間で合意した〔。83年には西武都市開発（のちの西洋環境開発）が増資して東京テアトル株式の37%を取得。再開発の主体を担い、87年1月、跡地にホテル西洋銀座、銀座セゾン劇場、銀座テアトル西友が入居する銀座テアトルビルが竣工した〔『セゾンの挫折と再生 Series SAISON 2』P212。〕。これによって東京テアトルは、東邦生命と共に銀座テアトルビルの共同所有者となった〔。 89年までに西洋環境開発（西環）は、東邦生命に次ぐ2位株主であったが、その後セゾングループ各社の持株を集約。東京テアトルの筆頭株主となり、同社は西環の子会社となりセゾンG入りした〔。グループ入りに伴い、西武百貨店、西友、パルコが個々に運営していた映画興行の運営を受託した〔『セゾンの挫折と再生 Series SAISON 2』P214。〕。 99年、大株主であった東邦生命は業務停止命令を受け破綻。さらに翌年には西環も経営破綻する。大株主の喪失は東京テアトルにも大きな影響をもたらし、東邦生命から銀座テアトルビルの土地と建物を購入したほか、同ビルでセゾンGが手掛けていた事業を引き継ぐなどの為に新規に50億を超える融資を申し入れ、ピーク時には借入金総額は220億円を超えた。また大株主の破綻によって安定株主を失い、株式が市場に大量に放出されたことから、株価も急落する事態にも見舞われた〔『セゾンの挫折と再生 Series SAISON 2』P213、214。〕。 未曽有の困難を経て、現在は映画興行事業や映画配給事業を中核とした映像関連事業、焼鳥専門店チェーン「串鳥」を中核とした飲食関連事業、並びに中古マンション等の再生販売・マンション等のリフォームを中核とした不動産関連事業を事業の柱と据えている〔「事業の状況」『東京テアトル株式会社 S1005BK2：有価証券報告書 ‐ 第99期』〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「東京テアトル」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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