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たちかぜ型護衛艦（たちかぜがたごえいかん、）は海上自衛隊が運用していたミサイル護衛艦（DDG）の艦級。同型艦は3隻。 8艦6機体制に対応して建造された第二世代ミサイル護衛艦である〔自衛隊装備年鑑 2006-2007 朝雲新聞 P227 ISBN 4-7509-1027-9〕。海軍戦術情報システム（NTDS）に準じた戦術情報処理装置やSM-1MR艦隊防空ミサイルに対応するなど改良されたターター・システムを搭載しており、海自護衛艦の武器システムを世界最高水準とする第一歩であったと評価されている。なお、本型の最終艦は、推進機関に蒸気タービン方式を採用した最後の護衛艦でもある〔〕。 建造価格は、ネームシップでは185億円（昭和46年度）であったが、同艦で後日装備とされた各種アップデートを最初から盛り込んだ3番艦では300億円強（昭和53年度）となった〔〕。 == 来歴 == 海上自衛隊では、第1次防衛力整備計画末期の「あまつかぜ」（35DDG）によりターター・システムの艦隊配備を実現し、その性能に強い感銘を受けていた。しかし、取得費だけでも、「たかつき」（38DDA）の約70億円に対して、あまつかぜでは約98億円と、極めて高コストであったことから、以来ほぼ10年間ミサイル搭載護衛艦は建造されていなかった。 その後、第3次防衛力整備計画において、護衛隊群の編成について8艦6機体制が採択されると、各護衛隊群にターター・システム搭載のミサイル護衛艦（DDG）1隻を配分する必要上、ヘリコプター護衛艦（DDH）と同様、周辺海域にとどまらない外洋作戦にも対応した大型のミサイル護衛艦が求められた〔第三次防衛力整備計画作成作業経過報告 秘 四〇・一〇・二八 堂場文書〕。これに応じて、3次防の最終年度にあたる昭和46年（1971年）度に計画されたのが「たちかぜ」である。なお同艦の取得費用は、最終的に、約185億円にのぼった〔。この時点で、既にMSA協定によるアメリカからのMAP援助は終了しており、ターター・システムは全て海自予算を使用した対外有償軍事援助（FMS）により購入されたことから、本型は日本の経済復興にともなう独力での防衛力整備の象徴的存在ともされた〔。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「たちかぜ型護衛艦」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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