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核電所 : ミニ英和和英辞書
核電所[かく]
=====================================
〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [かく]
  1. (n,adj-no) nucleus 2. kernel 3. (pref) nuclear 
: [ところ, どころ]
 (suf) place

核電所 ( リダイレクト:原子力発電所 ) : ウィキペディア日本語版
原子力発電所[げんしりょくはつでんしょ]

原子力発電所(げんしりょくはつでんしょ、)とは、ウランプルトニウム核分裂反応をする際に発生する大量の熱で水を沸騰させて蒸気をつくり
その蒸気を、発電機につながった巨大な羽根車(タービン)に吹き付けて発電機を廻す発電所である。
換言すると「間接蒸気力発電」であり、タービンを回して電気を起こす発電所である。核燃料を使用して電気を起こすことから、核発電所(かくはつでんしょ)ともいう。略称として、日本語では原発(げんぱつ)と略される。
''この記事では、主に世界の原子力発電所の施設に重点を置いて扱う。''
* 原子力発電の原理や仕組み、放射線の影響などについては、「原子力発電」を参照。
* 日本の原子力発電所については、「日本の原子力発電所」を参照。
* 原子力発電所の事故については、「原子力事故」も参照。
== 歴史 ==
1942年シカゴ大学エンリコ・フェルミが、実験炉で原子力発電の原理となる核分裂の連鎖反応を行うことに成功した。原子力発電は1951年に発電を行った実験炉、EBR-Iから始まる。EBR-Iの当初の発電容量は1kWであった。世界最初の原子力発電所は、1954年6月に運転を開始したソビエト連邦オブニンスク原子力発電所〔『日本原子力学会誌』Vol.49 〕である。ソ連、アメリカ以外に、イギリスカナダフランスノルウェーなどで原子炉がつくられた。
法整備(例えばアメリカのマクマホン法(正しくは「1946年原子力法」 1946年7月)やプライス・アンダーソン法など)や、国同士の協定の締結(西側諸国に対抗してソ連を中心とした締結など)も進んだ。1954年7月に国連において原子力に関わる国際会議、第1回ジュネーブ会議が開催された〔。
西側において初めての商用原子力発電所となるのは、イギリスのコールダーホール原子力発電所1号炉である。運転開始は1956年10月17日であり、出力6万キロワット、炉の形式は黒鉛減速炭酸ガス炉 (GCR) であった。後にこの形式の炉はコールダーホール型、あるいはマグノックス炉と呼ばれた。なお、コールダーホール原発は2007年9月、老朽化のため爆破解体された。
アメリカでは、シッピングポート発電所が初となる。運転開始は1957年12月18日、出力は10万キロワット、炉の形式は加圧水型原子炉(PWR)であった。なお、シッピングポート発電所は1982年10月1日に閉鎖された。アメリカでの原子炉発注ブームは、1966年から1974年までの9年間であった〔。
フランスでは、1964年2月に運転を開始したシノンA1号炉が最初である。出力8万4千キロワット、炉の形式はGCRであった。
アメリカでは、1966年から1974年までの原発発注ブームの後に起こった1979年3月のスリーマイル島原子力発電所事故以来、原発の新設計画が停止されていたが、2001年からのブッシュ(息子)政権が推進政策に転換(原子力ルネサンス)し、法人税控除などの優遇措置が講じられ、アメリカでついに新規原発の建設が再開されることとなった〔世界の原発産業と日本の原発輸出 〕。当政権期に原発新設が30基分も計画されたが、2011年6月までに1基も建設工事が始まっておらず、2010年時点で撤退が目立ちはじめるようになった〔。原発新設の動きは地球温暖化対策を重点に置くバラク・オバマ政権にも引き継がれた。その結果、事故以来初めての原発としてメリーランド州カルバートクリフス原発第3号機が計画中であったが、2010年10月にコスト上のリスクが高いとして中止され、建設中止が30年以上(1970年代半ばから2011年の間)続くことになった。
こうして、原子力発電所は発電に際していくつかの問題を抱えているため(後述の原子力発電#問題点を参照)、原子力撤廃の流れがあったが、原油の価格高騰と地球温暖化防止を背景として、原子力発電所の建設を推進する動きが再び出てくることとなった〔『フジサンケイビジネスアイ』2006年11月2日付配信 〕。しかし、2000年代後半に鋼材などの材料費が高騰し(例えば、アメリカで150万kwの原子炉を建造する場合、2005年頃には約30億ドルで可能だったのが、2008年には約70億ドルとなった)、原子力発電所は政府の支援抜きには語れない存在となっていった〔。
2011年に発生した福島原発事故の影響により、ヨーロッパ諸国では脱原発・再生可能エネルギーへのシフトの機運が高まるっているが、アメリカ、日本、フランス、中国、ロシア、韓国、カナダなどの原発メーカーによって、脱原発の道を選んだ一部ヨーロッパ諸国(ドイツ、イタリア、スイス、スペインなど)以外での原発新設の受注を狙っての競争が激化している。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「原子力発電所」の詳細全文を読む

英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Nuclear power plant 」があります。




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