|
(n) percentage of school attendance =========================== ・ 就学 ： [しゅうがく] 1. (n,vs) entering school 2. school attendance ・ 就学率 ： [しゅうがくりつ] (n) percentage of school attendance ・ 学 ： [がく] 【名詞】 1. learning 2. scholarship 3. erudition 4. knowledge
就学率（しゅうがくりつ）とは、ある母集団のうち何%が学校に就学しているかを表す指標である。一般的には、義務教育制度のある国家における、学齢人口の就学率のことや、初等教育・中等教育などの教育機関に対する、教育制度計画上の相当年齢人口の就学率のことを指していう。また、学齢期以降の人口についての在学統計にも、この語が用いられる。幼稚園などについては就園率の語が用いられる。就学率はあくまで学籍の有無であって、出席率とは別であるため、就学率が高くても長期欠席が多い場合もある。 関連する教育統計の用語には、「通学率」、「進学率」、「進級率」、「中退率」、「残存率」、「教育指数」がある。就学率とこれらの数値は、各国の教育情勢を判断する上で有用性が高いものである。また、識字率などの文化指標との関係も大きい。 ==算出法== 就学率の計算には、基準となる年齢が必要である。義務教育の就学率の計算の場合は、義務教育制度が年齢主義で定められている場合、義務教育年齢（日本では学齢と呼ばれる）を基準にすればよい。一方、初等教育や中等教育などの特定の教育段階の就学率の計算の場合は、日本のように標準的な在学年齢がほぼ固定している年齢主義の学校制度では、年齢と学校段階が実質的に対応しているため判断しやすいが、そうではない国では明確に年齢ごとに固まっているわけではないため、計算をする都合上、教育制度計画上の就学相当年齢があると比定して就学率を算出する。これは、大学などの高等教育機関においても同じで、便宜的に「相当年齢」を比定して算出する場合がある。もちろんこれは便宜上のものであって、そう計算されているからといっても、その国では在学者の年齢が統一されているというわけではない。これは後述の「粗就学率」という概念自体が、「教育制度計画上の相当年齢ではない在学者がいる」ということが前提の概念であることからも理解できる。しかし、特定年齢層を母集団とする就学率という考え方自体が、年齢主義的な学校制度が確立してからのものであることは明らかである。 ある学校段階について、その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校へのその年齢の就学者との比率は純就学率と呼ばれる。その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校への全就学者との比率は粗就学率または総就学率と呼ばれる。 整理すると次の式の通りとなる。 *純就学率： *粗就学率・総就学率： *教育制度計画上の相当年齢人口： *教育制度計画上の相当年齢である就学者数： *（年齢を考慮しない）就学者数： たとえば、教育制度計画上、初等教育機関に属することが相当とされる年齢が6歳 - 12歳とされている国家の場合、初等教育機関に在学している6歳 - 12歳の人の数と、6歳 - 12歳の全人口の比率が、純就学率であり、初等教育機関に在学している全年齢の人の数と、6歳 - 12歳の全人口の比率が、粗就学率である。ただし日本のように意味の違う母集団のデータを不適切に流用している可能性がある場合もある（後述）。なお本記事では、「総就学率」と「純就学率」の字が紛らわしいため、「粗就学率」と書く。 理論上は純就学率は100%を超えることはないが、各種の要因により、母集団と就学者との食い違いから、100%を超える結果が出る場合もある〔開発途上国における教育評価に関する理論的比較研究-国際学力調査、学校調査、世帯調査の視点- 西村幹子 2010年7月29日閲覧。〕。出生届が出されていない人の就学や、引越しをしても住民登録をしていない場合や、外国からの通学がある場合などがそれらの原因である。 純就学率が高くても、その段階の教育を修了していることは意味しない。上学年に進級できないまま制度計画上の比定年齢範囲いっぱいまで在学した場合でも、就学率は高くなる。 なお、義務教育就学率においては、純就学率のみであり、粗就学率の概念はない。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「就学率」の詳細全文を読む スポンサード リンク
|