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ひだ型巡視船[ひだがたじゅんしせん]
ひだ型巡視船（-がたじゅんしせん、）は、海上保安庁の巡視船の船級。分類上はPL（）型、船種は2,000トン型。建造費用は1隻あたり約79億円であった〔。
== 来歴 ==
海上保安庁では、1985年の日向灘不審船事件を受けて昭和62年度より180トン型PSを、また1999年の能登半島沖不審船事件を受けて平成11年度より高速特殊警備船を順次に整備するとともに、1,000トン型の高速高機能大型巡視船の計画も進めることで、北朝鮮による工作船事案に対する体制を整備してきた。しかし2001年に発生した九州南西海域工作船事件において、対処中の巡視船に対してRPG-7対戦車擲弾発射器が発射され、更に自沈した工作船を引き上げたところ、82mm無反動砲や携帯式防空ミサイルシステムのように、従来考えられていたよりも長射程で強力な兵器を搭載していたことが判明した。
このことから、計画中の高速高機能大型巡視船に対し、これらの兵器をアウトレンジして遠距離から精確な射撃が可能となる新型機銃の導入が決定されるとともに〔、単独の巡視船ではなく、ユニット単位で対応する体制が整備されることとなった。当初、警備救難部では、高速高機能大型巡視船を元にヘリコプター甲板を設置した2,000トン型1隻を指揮船として、1,000トン型2隻、高速特殊警備船3隻でユニット（''機動船隊''）を構成し、これを5隊整備することを構想した。しかし予算当局の査定を受けた結果、太平洋岸に配備予定だった2隊が削られるとともに、各ユニットからも1,000トン型1隻と高速特殊警備船1隻が削られて、4隻×3隊の整備となった。このうち、指揮船となる2,000トン型として建造されたのが本型である。上記の経緯より、予算要求時には「ヘリ甲板付き高速高機能大型巡視船」と称されていた。
抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』
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