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オプション取引（略してオプションとも呼ばれる）とは、デリバティブの一種であり、ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日又は期間において、一定のレート又は価格（行使レート、行使価格）で取引する権利（オプション）を付与・売買する取引である。選択権取引。 == 概要 == オプションとはある目的物（原資産という）を、一定期間後の特定日（清算日）か、あるいは種類によってはそれ以前で条件が満たされた時点で権利を行使し、特定の価格で買い付ける（又は売り付ける）ことのできる権利をいう。原資産を買う権利についてのオプションを「コールオプション」、売る権利についてのオプションを「プットオプション」と呼ぶ。原資産が株式であれば株式オプション、金利であれば金利オプション、通貨であれば通貨オプションという。 オプション取引とは、このオプションという権利を売り・買いする取引のことを指す。オプションを取得する買い手はオプション料（プレミアム）をオプションの設定者（売り手）に支払い権利を収得する。コールオプションを買った場合、原資産の市場価格が上がるほど利益は''無制限''に発生する可能性がある一方、市場価格が下がって買い手にとって不利となった場合は原資産を買う権利の行使を放棄できるため、リスク（損失）は常に支払うオプション料に限定されている。オプションを設定する売り手は取引所が指定する一定量額（証拠金）を差し入れオプションを設定し、これを販売することでオプション料（プレミアム）を買い手からあらかじめ受け取る。コールオプションの売り手は約定時点でプレミアムを受け取ることができ、利益はこの受け取ったプレミアム限定される。一方、売り手は買い手の権利行使には必ず応じなければならず、リスク（損失）は''無制限''に発生する可能性（危険性）がある。原資産の市場価格が差し入れた証拠金の額を超えた時点で追加証拠金の積み増し（追い証）か強制決済が求められることになる。逆にプットオプションの場合、原資産の市場価格が下がるほど買い手の利益となり、売り手の損失が大きくなる。 理論上の原資産の市場価格は通常0以下にはならないため、無限の予算制約のもとで複数のオプションを組み合わせれば、オプションの売り手は損失に制限を加えることができ、またそうではなくても「無限に」損失が発生するわけではない（×無限、○無''制限''）。売り手と買い手の収支合計は（手数料を除くと）0であり、現実問題としてオプションの買い手側の利益にも上限がある。契約としては権利行使価格を設定した保証契約であり、保証契約締結のための合意価格がプレミアムとなる。 契約の形態から、オプションの買い手が一方的に有利で売り手は一方的にリスクを引き受けているかのように見えるが、実際には価格変動のリスクに見合うプレミアム価格で売買されることから必ずしも一方が有利というわけではない。むしろ数年に一度のテイルリスクが生じていない日常的売買においては、タイムディケイの恩恵を一方的に享受できる売り方のほうが有利に見えることが多い。但し市場オプションでなく店頭オプションの場合は、販売側と購入する顧客側で知識格差があり（情報の非対称性）、顧客側で妥当なプレミアム価格を計算できる知識をもたない場合、通常顧客側に不利な価格設定となる可能性がある。とくにCDOなど仕組債の場合はこの非対象性が重要な問題となる。 取引所で設定されたオプションの買い手は購入したオプションを転売することが可能であり、オプションを設定した売り手についても市場で同条件のオプションを買い戻すことで自己のポジションを解消することも可能である。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「オプション取引」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Option (finance) 」があります。 スポンサード リンク
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